Day 2　法律で必要なページを作る

1 「ポリシー」画面で 4 つのページをテンプレートから作る

今日作るのは、日本でネット販売をするときに法律で求められるページと、Google や Meta の審査で必ず見られるページです。Shopify には下書きのテンプレート（ひな形）が入っているので、自分の店の情報に書き換えるだけで形になります。

Shopify 管理画面 → 左メニュー一番下 「設定」 → 「ポリシー」

画面に「返金ポリシー」「プライバシーポリシー」「利用規約」「配送ポリシー」「連絡先情報」「特定商取引法に基づく表記」の欄が縦に並びます。まず上の 4 つを埋めます。

各欄の 「テンプレートから作成」 → 文面が入る → 下の表の箇所を自分の店の内容に書き換える → 右上 「保存」

「連絡先情報」の欄には、ストア名・メールアドレス・電話番号・住所を書きます。ここは自動で連絡先ページになります。

2 特定商取引法に基づく表記を書く

特定商取引法（通信販売のルールを決めた法律）では、ネットで物を売る人は次の項目をサイト上に表示する義務があります。Google Merchant Center の審査担当者は、このページの有無と内容を実際に開いて確認します。

「ポリシー」画面 → 「特定商取引法に基づく表記」 の欄 → 「テンプレートから作成」（欄が無い場合は、後述の「ページを追加」で同じ名前のページを作る）

個人事業主で、自宅の住所や電話番号を公開したくない場合は、その 2 項目に「ご請求があれば遅滞なく開示いたします」と書き、実際に問い合わせがあればメールで伝える方法が認められています。ただしメールアドレスは必ず載せます。連絡がつかない店は、法律だけでなく Google の審査でも不承認になります。

3 会社概要とお問い合わせページを作る

法律上の必須ではありませんが、審査担当者とお客様の両方が「本当に営業している店か」を判断するページです。Google の審査でも、この 2 ページの有無が見られます。

A. 会社概要（About）

左メニュー「販売チャネル」の下 「オンラインストア」 → 「ページ」 → 右上 「ページを追加」 → タイトル 会社概要（個人なら ショップについて）→ 本文を書く → 「保存」

本文は 3〜5 行で足ります。「誰が」「何を」「どんな思いで」売っているかを書きます。事業者名と所在地は特商法ページと同じ表記にします。

B. お問い合わせ

「ページを追加」 → タイトル お問い合わせ → 右側の 「テーマテンプレート」 を 「contact」 に変更 → 本文にメールアドレスと返信の目安（例：2 営業日以内）を書く → 「保存」

テンプレートを「contact」にすると、問い合わせフォームが自動で表示されます。フォームだけでなく、本文にも本物のメールアドレスを文字で書いておきます。審査担当者はフォームを送らず、書いてあるアドレスを見て判断するためです。

4 フッターメニューに並べる

ページは作っただけではどこからも開けません。ストアの一番下（フッター）のメニューに入れて、どのページからも 1 クリックで開ける状態にします。

「オンラインストア」 → 「メニュー」 → 「フッターメニュー」 → 「メニュー項目を追加」 → 名前に 特定商取引法に基づく表記 → リンクの欄をクリック → 「ポリシー」 → 「特定商取引法に基づく表記」 → 「追加」

同じ操作を繰り返して、次の順で 7 つ入れます。

1. 特定商取引法に基づく表記（リンク先：ポリシー）
2. プライバシーポリシー（ポリシー）
3. 返金ポリシー（ポリシー）
4. 配送ポリシー（ポリシー）
5. 利用規約（ポリシー）
6. 会社概要（リンク先：ページ → 会社概要）
7. お問い合わせ（ページ → お問い合わせ）

7 つ入れ終わったら → 右上 「メニューを保存」

5 お客様の画面で確認する

最後に、管理画面ではなくお客様と同じ画面で開いて確かめます。ブラウザのシークレットウィンドウ（ログイン状態を引き継がない窓）を使うと、お客様の見え方に近くなります。

シークレットウィンドウで自分のドメインを開く → 一番下までスクロール → フッターの 7 つのリンクを 1 つずつクリック

次の 3 点を確認します。

• 7 つすべてが「ページが見つかりません」にならずに開く。
• 特定商取引法のページに、テンプレートの英語や [会社名] のような置き換え忘れが残っていない。
• スマホでも開いて、文字が読める大きさで表示される。